MM総研は、2011年度（2011年4月～2012年3月）通期の国内携帯电话端末の出荷状况を调査し、结果を発表した。メーカー别シェアでは、富士通がトップに跃り出ている。
同调査によれば、2011年度の総出荷台数は4274万台（前年比13.5％増）。2年连続の増加で、4000万台を超えるのは、5076万台を记录した2007年度以来4年ぶりとなる。このうちスマートフォンは2417万台となっており、全体の56.6％を占める。
メーカー别のシェアでは、富士通が776万台（シェア17.9％）で首位となった。2位はアップルで725万台（同17.0％）、3位はシャープで719万台（同16.7％）、以下、パナソニック407万台（同9.5％）、ソニーモバイル381万台（同8.9％）、京セラ369万台（同8.6％）、NECカシオ301万台（同7.0％）となっている。
スマートフォンのメーカー别シェアでは、アップル（30.0％）、シャープ（17.5％）、富士通（13.4％）の顺となり、以下、ソニーモバイル、サムスン、NECカシオと続く。OS别ではAndroidが69.0％、iOSが30.0％となっている。
メーカー别シェアで富士通がトップとなった理由について、MM総研では、东芝との事业统合やスマートフォンのラインナップ拡充に加え、「らくらくホンシリーズ」の需要が坚调に推移した结果と分析している。
2012年度以降の见通しも示されており、MM総研では、2012年度4060万台、2013年度4100万台、2014年度4210万台、2015年度4095万台、2016年度4265万台と予测。このうちスマートフォンについては、2012年度2790万台、2013年度3080万台、2014年度3340万台、2015年度3355万台、2016年度3555万台と、次第にウェイトが高まると见られている。
ただし、2012年度においては、LTE端末に対する世界的な需要の盛り上がりにより、一部の主要部品が供给不足となる可能性があるため、これが年度を通じて市场に影响を及ぼす不确定要素となり得る、としている。
下面的图是智能手机份额
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同调査によれば、2011年度の総出荷台数は4274万台（前年比13.5％増）。2年连続の増加で、4000万台を超えるのは、5076万台を记录した2007年度以来4年ぶりとなる。このうちスマートフォンは2417万台となっており、全体の56.6％を占める。
メーカー别のシェアでは、富士通が776万台（シェア17.9％）で首位となった。2位はアップルで725万台（同17.0％）、3位はシャープで719万台（同16.7％）、以下、パナソニック407万台（同9.5％）、ソニーモバイル381万台（同8.9％）、京セラ369万台（同8.6％）、NECカシオ301万台（同7.0％）となっている。
スマートフォンのメーカー别シェアでは、アップル（30.0％）、シャープ（17.5％）、富士通（13.4％）の顺となり、以下、ソニーモバイル、サムスン、NECカシオと続く。OS别ではAndroidが69.0％、iOSが30.0％となっている。
メーカー别シェアで富士通がトップとなった理由について、MM総研では、东芝との事业统合やスマートフォンのラインナップ拡充に加え、「らくらくホンシリーズ」の需要が坚调に推移した结果と分析している。
2012年度以降の见通しも示されており、MM総研では、2012年度4060万台、2013年度4100万台、2014年度4210万台、2015年度4095万台、2016年度4265万台と予测。このうちスマートフォンについては、2012年度2790万台、2013年度3080万台、2014年度3340万台、2015年度3355万台、2016年度3555万台と、次第にウェイトが高まると见られている。
ただし、2012年度においては、LTE端末に対する世界的な需要の盛り上がりにより、一部の主要部品が供给不足となる可能性があるため、これが年度を通じて市场に影响を及ぼす不确定要素となり得る、としている。
下面的图是智能手机份额
